22年前にできた土留め（高い土地から土が流れ出ないようにコンクリートで補強すること）です。

通常はとても頑丈にできています。このような擁壁（ようへき）に自動車でもぶつかるようなことがあれば自動車の方が壊れてしまうくらいです。

ですが・・・

土圧（どあつ→土の圧力）は大変な力があり、長年経過すると構造そのものの劣化や地震の影響を受けたりで上の写真のように壊れる運命にあるのは詳しい人であればだれでも知っていることです。ですからこの土留めが必要な土地を選ぶ際には注意が必要です。土留めを上手に使うと、狭い土地の有効活用もできますので、あってはいけないとは言えません。

しかも土地の値段がが高い地域では避けられない事情でもあります。ただ覚えておかなくてはならないのはいたずらに土地の高低差を作らないことと、新築建物の一部が土留めの直近１メートル以内に入り込む場合は地盤調査の際、将来傾く可能性があることから、地盤補強を求められることが多くなります。

このことを覚えておく必要があります。

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• 地盤調査結果に差が出るわけ

前回スウェーデン式サウンディング試験についてお話ししましたが、地盤調査の仕方によって多少の差が出る場合があります。ただその調査結果によって地盤改良工事なしで、着工できる場合とできない場合に分かれてしまうことがあります。

上の写真は表面波探査といい、スウェーデン式サウンディング試験と違い、地面にシャフトを刺したりしません。左側の写真のように、地面に振動を与えその振動波がどのように跳ね返ってくるかで、その地盤の状態が分析できるという方法です。

スウェーデン式サウンディング試験の場合突き刺したシャフトの真下にだけ大きな石があった場合そこから先は刺さらなくなります。ですがそれを地盤の数値として誤解してしまうことがあるのです。

ほとんどの場合、他の計測点と比較したり以前の近隣データを基にして最終的な判断をするわけですから大きな差にはならないはずですが、なぜか表面波探査探査の方が緩い結果になることが多いようです。

通常、建物の4隅と中心点の5か所を調べますが、3か所の調査で済ませる場合もあるようです。

この地盤調査ですがなぜ必要なのかというと、住宅会社は住宅の基本性能について10年間の責任を負う義務があります。大地震などの場合は防ぎようはありませんが、普通の暮らしをしている中で家が傾きだしたら大変なことになりますね。その場合ほとんどが業者の責任になります。改修工事をする場合、大きな費用が発生しますので間違いない工事をせざるを得なくなったのです。

万が一大きな改修工事が必要になった場合住宅会社は大きな損害を被るわけですから、第3者保証機関に保証を肩代わりしてもらうのです。当然有償です。

第3者保証機関はいい加減な工事に対して保証できませんから工事の節目に検査をします。この検査に適合していない場合は工事を進めることができません。こうすることで住宅会社は目が届かなかった下請け業者の手抜きなどを未然に防ぐこともできるようになったのです。

購入者も安心ですね。その際に地盤に関しても保証を適用させる場合は第3者保証機関の地盤調査の結果に対して対策をしなければなりません。第3者保証機関が『この地盤は緩いので地盤補強をしないと地盤の保証はできません』となると住宅会社も大きな不安を抱えての工事をなりますので、第3者保証機関の言うことをきかなければならないわけですね。

このような理由から地盤調査と地盤改良工事が必要なのです。

当然、そうして工事を進めた方が住む人には安心なわけなのですが・・・

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